「マイホームを購入したいけど、まだ物件は決まってないな…」「いくらくらいの住宅ローンが組めるのかだけでも先に知っておきたい」
そんなふうに考えていませんか？
住宅購入を検討する多くの人が、物件探しと並行して悩むのが住宅ローンの問題。特に「物件が決まる前でも仮審査を受けられるの？」「とりあえず仮審査を受けておいた方がいいの？」といった疑問を持つ方は少なくありません。
結論を先に言うと、多くの金融機関では物件が未定でも住宅ローンの仮審査を受けることができます。そして、計画的に進めれば「とりあえず」仮審査を受けることでメリットを得られるケースも多いんです。
この記事では、住宅ローンの仮審査について詳しく解説していきます。仮審査とは何か、物件が決まっていなくても申し込めるのか、そのメリット・デメリット、注意点まで徹底的に解説していきます。
住宅ローンの仮審査で失敗したくない方は、ぜひ最後までお読みください。
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目次
物件が決まっていなくても仮審査は受けられる？
「物件がまだ決まっていないけど、住宅ローンの仮審査は受けられるの？」
これは多くの方が疑問に思うポイントですね。
結論：多くの金融機関で物件未定でも仮審査は可能
結論から言うと、多くの金融機関では、物件が未定でも住宅ローンの仮審査を受けることができます。
金融機関によって多少条件は異なりますが、住宅ローンの申込条件には「物件を購入する方」とあっても「物件の売買契約が済んだ方」とは書かれていないのが一般的です。
つまり、住宅ローンの仮審査は、物件の売買契約を結ぶ前でも受けられるケースが多いんです。多くの金融機関では、希望する借入額や年収などの基本情報がそろっていれば、仮審査に進められます。
もちろん、事前に「物件未定でも仮審査に対応していますか？」と金融機関に確認しておくと安心ですね。
一般的な仮審査のタイミングは？
一般的な流れとしては、次のようなタイミングで仮審査を受けることが多いです：
- 不動産会社やハウスメーカーで物件を見つける
- 正式な売買契約前に「購入申込み」で購入の意思を示す
- この「購入申込み」の後に住宅ローンの仮審査を申込む
このようなプロセスを取るのは、万が一金融機関の仮審査に落ちると、資金不足から物件の購入が難しくなる可能性を想定しているためです。
ただし、今回のポイントは「とりあえず」仮審査を受けること。つまり、物件が決まる前に借入可能額や条件を知っておきたい場合の戦略についてです。
物件未定で仮審査を「とりあえず」受けるメリット5つ
物件が決まっていない段階で住宅ローンの仮審査を「とりあえず」受けることには、実はかなりのメリットがあります。具体的にどんなメリットがあるのか見ていきましょう。
借入可能額の目安がわかる
仮審査を受けると、自分がどれくらいのローンを組めそうかが早い段階で見えてきます。収入と借入希望額、他からの借入れ状況などから、借入額の上限がわかるんです。
「5000万円の物件が欲しいけど、本当に借りられるかな…」という不安が「自分には3500万円までの借入が可能」など、具体的な数字で見えてくるのは大きいですよね。
資金計画が具体的に立てやすくなる
借入可能額がわかると、住宅購入の予算が明確になります。その結果、次のようなメリットが生まれます：
- 無理なく返済できる予算内で物件を探せる
- 頭金をいくら用意すべきかが具体的になる
- 物件価格の交渉もしやすくなる
「ぼんやりとした予算感」から「明確な数字」に変わることで、資金計画の建てやすさがグッと上がります。これは物件探しの効率も大きく上げてくれるんですよ。
住宅ローンを組む資格があるか早めにわかる
住宅ローンの仮審査は簡易的な審査ですが、収入や信用情報、他からの借入れ状況などから、申込者が住宅ローンを組む基準を満たしているかが判断されます。
もし信用情報に問題があったり、収入が基準に満たなかったりする場合、早い段階でそれを知れることは大きなメリットです。そうすれば、物件探しを始める前に対策を講じることができますからね。
自分の信用情報や収入状況を早めに確認できる
仮審査を通じて自分の信用情報や収入状況に問題がないか確認できるのは大きなポイントです。
例えば、過去にクレジットカードの支払い遅延があったことを忘れていて、それが審査に引っかかる可能性があるなど、自分でも気づかない問題が見つかることもあります。
早めに問題を発見できれば、改善に向けた時間がとれるため、本審査を通りやすくする準備もできるでしょう。
物件が見つかった時にスムーズに本審査へ移行できる
事前に仮審査を受けておくと、希望の物件が見つかった際に、すぐに本審査へ進めます。
「物件を見つけた→購入申込み→仮審査→本審査→契約」という流れが、「物件を見つけた→購入申込み→本審査→契約」と短縮できるんです。
特に人気の物件は早く決断しないと他の買い手に取られてしまうこともあるため、この時間短縮は非常に大きなアドバンテージになります。
物件未定で仮審査を受ける注意点・デメリット4つ
メリットがたくさんあることがわかりましたが、「とりあえず」仮審査を受けることにはいくつかの注意点やデメリットもあります。これらもしっかり理解しておきましょう。
物件確定後、改めて仮審査をおこなわなければならない場合がある
物件が決まっていない状態では、資金計画もある程度ざっくりとしたもので仮審査をせざるを得ません。物件が決まると、物件価格・購入にかかる諸費用が固まるため、それを元に資金計画を立て直すことになります。
物件確定後の資金計画が仮審査で承認を得ていた借入可能額よりも多くなりそうな場合や、自己資金比率が変わる場合は、再審査となることがあるので注意が必要です。
「とりあえず」仮審査を受けるなら、ある程度資金計画を固めてから申込むようにしましょう。
仮審査の結果が実際の融資条件と異なる場合がある
仮審査はあくまで「簡易的な審査」です。物件の具体的な情報がないままだと、実際に借りられる金額や条件は本審査では変わってくる可能性があります。
つまり、「仮審査では通っていたのに、希望通りに借りられない」というケースもゼロではないということです。特に物件の担保価値評価が変わると融資額も変わることがあります。
仮審査はあくまで目安と考え、確定情報として過信しないようにしましょう。
通常2～3ヶ月程度の仮審査の有効期限がある
仮審査の結果には通常、「承認された日から180日」など有効期間が設けられています。物件が決まっていないタイミングで仮審査を通過しても、その後本審査への申込みが遅れると審査結果が無効になるので注意しましょう。
有効期限は金融機関によって異なりますが、一般的には2〜3ヶ月程度のケースが多いです。期間内に物件を見つけられるかどうかも考慮して、仮審査の申込みタイミングを検討する必要があります。
頻繁な審査申し込みは不利になる可能性がある
仮審査を申し込むたびに信用情報機関には「照会履歴」が残ります。照会履歴があまりに多いと、金融機関から「何度も審査に落ちているのでは？」「お金に困っているのでは？」と見なされ、印象が悪くなる可能性もあります。
「とりあえず」と言っても、むやみに何件も仮審査を申込むのは避け、計画的に、回数を抑えて申し込むのが基本です。
住宅ローン仮審査の流れと必要書類
では具体的に、仮審査はどのような流れで進むのか、また必要な書類は何かを見ていきましょう。
仮審査の大まかな流れ
仮審査の大まかな流れは、以下のようになります：
- 申し込み：銀行や住宅会社の提携ローン窓口などで申し込みを行います。最近はほとんどの金融機関がウェブサイトからの仮審査申込みに対応しており、パソコンやスマートフォンで24時間365日申込みが可能です。申込時には、年収や勤務先といった個人情報を記入した上で、必要書類を提出します。
- 審査：提出された情報をもとに金融機関が審査を行います。ここでは、返済能力や信用情報、希望する借入額などがチェックされ、「この人に貸しても大丈夫か？」を見極められる段階です。
- 結果の通知：審査結果は、早ければその日のうちに、通常は2〜3営業日以内に知らされます。結果の通知は登録したEメールアドレス、電話などで行われます。
仮審査を通過すれば本審査に進むことができますが、仮審査の結果がそのまま本審査の結果に直結するとは限らないので頭に入れておきましょう。
仮審査に必要な書類
住宅ローンの仮審査では、書類の提出を求めない金融機関も増えています。ただし多くの場合、ネット銀行もしくはウェブサイトからの申込みに限定されており、通常どおり郵送や店頭で申込む場合には、所定の仮審査申込書のほか、次のような書類の提出が求められることもあります：
- 本人確認書類：運転免許証、健康保険証、マイナンバーカード、パスポートなど
- 収入を証明する書類：源泉徴収票や確定申告書の写しなど（直近1〜2年分）
- 残高証明書など：他に借入がある場合、その残高がわかる書類
- 在職証明書：会社に記入してもらう場合があります
- 住民票：市区町村で取得したもの
また、すでに購入を考えている物件が決まっている場合は、販売資料や重要事項説明書のコピーなど、物件の情報もあわせて提出することになるでしょう。
物件未定の仮審査の場合は、物件関連書類は不要なケースが多いですが、金融機関によっては「希望物件の情報」として、おおよその地域や物件タイプ、価格帯などを記入する場合もあります。
仮審査の審査基準と重視されるポイント
金融機関は住宅ローンの仮審査でどのような点を見ているのでしょうか？主な審査基準と、重視されるポイントを解説します。
金融機関がチェックする主なポイント
金融機関がどのようなポイントを見ているのか、主な審査基準は以下の通りです：
- 安定した収入があるか：定期的な収入があり、将来的にも継続する可能性が高いかどうか
- 雇用形態や勤続年数：正社員や公務員など安定した雇用形態か、勤続年数は長いか
- 過去のクレジット利用履歴などの信用情報：返済遅延などのトラブルがないか
- 現在の借入状況と返済負担のバランス：他のローンとの合計で返済負担が大きくなり過ぎないか
特に正社員や公務員など、長く安定して働いている人はプラス評価になりやすいです。逆に、過去にクレジットカードの支払い遅延などがあると、審査に悪影響が出ることもあります。
すでに車などの他のローンを抱えている場合は、「年収に対して返済がどのくらい占めるか（返済負担率）」もチェックされます。
返済負担率が重要な審査基準
審査基準は金融機関ごとに異なり一般に公表はされていませんが、返済負担率（収入に対する借入金の返済額の割合）を参考にする金融機関が多いです。
返済負担率は一般的に次のように計算されます：
返済負担率(%) = (年間返済額 ÷ 年収) × 100
金融機関によって基準は異なりますが、年収の30%〜40%程度が目安とされることが多いです。例えば、年収500万円の人の場合、年間の返済額が150万円〜200万円以内が望ましいとされています。
この返済負担率には、住宅ローンだけでなく、自動車ローンやカードローンなど、すべての借入れの返済額が含まれます。そのため、他の借入れが多い場合は、それだけ住宅ローンに回せる返済額が少なくなります。
仮審査を受けるベストなタイミングはいつ？
仮審査を「とりあえず」受けるとしても、タイミングは重要です。では、いつ仮審査を受けるのが最適なのでしょうか？
住宅購入を真剣に検討し始めた段階
仮審査は、住宅購入を「真剣に検討し始めた段階」で受けるのがベストです。
「なんとなく家がほしい」という漠然とした段階ではなく、「そろそろ現実的に考えようかな」と気持ちが切り替わったタイミングが理想的と言えます。
まだ物件探しを始めていなくても、住宅購入への意欲が高まり、具体的な計画を立て始めたタイミングで仮審査を受けると、その後の行動指針が明確になります。
物件探しを本格的に始める前
物件探しを本格的に始める前に仮審査を受けておくのもおすすめです。理由は次の通りです：
- 自分の予算内の物件に絞って探せるので時間の節約になる
- 不動産会社やハウスメーカーへの相談時にも具体的な予算を伝えられる
- 自分の借入可能額を知った上で物件を見ると、感情的な判断を避けやすい
「この物件が気に入った！」と感情的に先走り、後から「住宅ローンが通らない」となるのは避けたいところ。先に借入可能額を把握しておくことで、冷静な判断ができるようになります。
自己資金の準備状況が見えてきた時
住宅ローンを申し込む際、自己資金（頭金）をどれくらい用意できるかも重要な要素です。自己資金の目処が立った段階で仮審査を受けると、より正確な審査結果が得られます。
例えば、貯蓄額や親からの援助など、自己資金の準備状況が具体的になった時点で、仮審査を申し込むと良いでしょう。
また、自己資金と借入額のバランスも審査では見られるポイントです。物件価格の2割程度を自己資金として用意できると、審査に通りやすくなる傾向があります。
仮審査を受ける前に知っておきたい注意点
住宅ローンの仮審査を「とりあえず」受ける前に、知っておくべき重要な注意点がいくつかあります。
信用情報への影響はある？
「仮審査を受けただけで、信用情報に傷がつくのでは？」と心配になる方もいるかもしれません。結論からいうと、仮審査の申し込み自体は、信用情報に“申し込んだ記録”として残ります。
ただし、それだけで「ローンに落ちた」などのネガティブな情報が記録されるわけではありません。信用情報機関では、金融機関へのローン申し込みの履歴が一定期間保存されますが、主に「申込情報」として管理され、半年程度で消えるのが一般的です。
とはいえ、短期間に何件も申し込みをすると「お金に困っているのでは？」と誤解される恐れも。仮審査を受ける際は、回数やタイミングに気をつけながら進める必要があるでしょう。
複数の金融機関に申し込んでもいい？
住宅ローンの仮審査は、複数の金融機関に同時に申し込むことも可能です。実際、多くの人が2〜3社へ同時に申し込んで、金利や条件を比較しています。
金融機関ごとに審査の基準や通過しやすさ、特典などが異なるため、比較検討するのはむしろおすすめです。銀行によって金利が0.1〜0.3%違うだけでも、借入期間が30年以上あると、返済総額で数百万円の差が出ることもあります。
ただし、前述の通り、短期間にあまりにも多く申し込むと信用情報に「申込が多すぎる」と記録され、返済能力に疑いを持たれるケースもあります。目安としては、2〜3社程度に絞るのが無難です。
仮審査に必要な期間と計画性
仮審査から結果が出るまでには、金融機関によって差がありますが、早ければその日のうち、遅くとも1週間程度かかります。物件探しと並行して進めるなら、この期間も考慮に入れておく必要があります。
また、仮審査の結果が出てから物件を探し始め、希望物件が見つかるまでの期間も考えておくべきです。仮審査の有効期限（通常2〜3ヶ月）内に物件を見つけ、本審査に進めるようにスケジュールを立てましょう。
さらに、仮審査に通ったからといって安心せず、本審査までの間も借入れや転職などは控えるのが無難です。条件が変わると、本審査で結果が変わる可能性があります。
まとめ：物件未定でも計画的に仮審査を受けよう
住宅ローンの仮審査は、物件が決まっていない段階でも受けることが可能です。「とりあえず」仮審査を受けることで、借入可能額がわかり、資金計画が具体的に立てやすくなるなど、様々なメリットがあります。
物件未定で「とりあえず」仮審査を受けることは、特に以下のような場合におすすめです：
- 住宅購入を真剣に検討し始めた段階
- 自分の借入可能額を具体的に知りたい場合
- 物件探しの前に予算の目安を立てたい場合
- 自分が住宅ローンを組める条件を満たしているか確認したい場合
仮審査を受ける際のポイントまとめ
- 計画的に進める：何度も申し込むと信用情報にも関わるので、申し込む回数は2〜3社程度に絞りましょう
- 資金計画をしっかり立てる：無理のない返済計画のもと、現実的な借入希望額で申し込みましょう
- 必要書類を早めに用意する：本人確認書類や収入証明書類など、必要な書類は前もって準備しておきましょう
- 他のローンは完済しておく：可能な限り他の借入れは返済し、返済負担率を下げておきましょう
- 有効期限に注意する：仮審査通過後、有効期限内（通常2〜3ヶ月）に物件を決めて本審査に進めるよう計画しましょう
仮審査はあくまで「目安」であり、「確定」ではないことを忘れないでください。本審査では物件情報や最新の自己資金状況なども含めた詳細な審査が行われます。
もし仮審査に落ちてしまっても、原因を分析し、対策を講じてから再挑戦しましょう。収入を合算する、借入希望額を見直す、他の金融機関に申し込むなど、様々な方法があります。
最後に
「とりあえず」仮審査を受けることは、マイホーム購入への重要な第一歩です。事前に自分の借入可能額を知ることで、無理のない計画を立て、効率的に物件探しを進めることができます。
ただし、仮審査は計画的に、そして慎重に進めることが大切です。この記事で解説したポイントを押さえながら、賢い住宅ローン選びをしてくださいね。
住宅ローンは人生で最も大きな買い物の一つ。「とりあえず」とはいえ、しっかり準備をして、後悔のないマイホーム購入を実現しましょう！
なお、住宅ローンについての相談は、金融機関や住宅ローンアドバイザーに相談するのも一つの方法です。専門家のアドバイスを受けることで、より確実な住宅ローン計画を立てることができます。