「住宅ローンの審査に落ちました…」
せっかく見つけた理想の物件なのに、住宅ローンが通らなければ夢のマイホーム計画は水の泡です。でも、ちょっと待ってください。住宅ローン審査に落ちたからといって、すぐに諦める必要はありません。
実は、住宅ローン審査に落ちる理由はさまざまで、その原因を正確に把握し、適切な対策を講じれば、再挑戦して融資を受けられる可能性は十分にあるんです。
この記事では、住宅ローン審査に落ちた方に向けて、審査に落ちる主な理由から具体的な対処法、そして次回の審査に通るためのポイントまでを詳しく解説します。マイホーム購入を諦めたくない方は、ぜひ参考にしてください。
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目次
住宅ローン審査に落ちる7つの主な理由
住宅ローンの審査に落ちる理由は一つではありません。まずは、なぜ審査に落ちてしまうのか、主な理由を理解することが対策の第一歩です。
収入と借入希望額のバランスが取れていない
住宅ローン審査でもっとも重視されるポイントの一つが、収入と借入希望額のバランスです。国土交通省の調査によると、金融機関が審査で重視する項目のうち、「年収」は第4位、「返済負担率」は第6位に位置しています。
返済負担率とは、年収に対する年間返済額の割合のことで、一般的に住宅ローンを含めた借入金の返済額が年収の30%を超えると、審査が厳しくなる傾向があります。例えば、年収500万円の方なら、月々の返済額が12.5万円（年間150万円）を超えると、返済負担率が30%を超えてしまいます。
「この物件なら絶対に返済できる！」と自分では思っていても、金融機関の審査基準に照らすと厳しいと判断されることがあるんですね。
健康面に問題がある
意外と見落としがちなのが健康状態です。住宅ローンを組む際には、多くの場合「団体信用生命保険（団信）」への加入が必須条件となります。これは借入者が死亡や高度障害状態になった場合に、保険金でローン残高を返済する仕組みです。
しかし、持病や過去の病歴によっては団信に加入できないことがあります。団信に加入できなければ、銀行からすれば「万が一のときにお金が回収できない」というリスクが生じるため、審査に通らないケースが多いです。
具体的には、がんや心臓病、糖尿病などの既往歴がある場合や、現在治療中の病気がある場合は注意が必要です。
勤続年数が短い
「勤続年数」も住宅ローン審査の重要項目です。国土交通省の調査では、審査項目の第5位に位置づけられています。
転職したばかりだと、「この会社でも長く働けるのか」「収入は安定しているのか」という点が疑問視されるんですね。特に転職して1年未満の場合は、審査が厳しくなることが多いです。
また、同じ会社に長く勤めていたとしても、契約社員やパート、アルバイトなど雇用形態が不安定と判断されると、審査に不利になることがあります。
個人信用情報に問題がある
クレジットカードの支払い遅延や、携帯電話の分割払いの延滞など、過去の支払いに問題があると、個人信用情報機関（CICやJICC）にその記録が残ります。
「たかが数千円の支払いが1回遅れただけなのに…」と思われるかもしれませんが、金融機関はこの情報を非常に重視します。なぜなら、小さな金額でも支払いに遅れがある人は、大きな金額の住宅ローンでも遅れる可能性が高いと判断されるからです。
以下のような支払いの遅延は要注意です：
- クレジットカードの支払い
- リボルビング払いの返済
- カードローンやキャッシングの返済
- 自動車ローンの返済
- 奨学金の返済
- 携帯電話の分割支払い
- 公共料金（電気・ガス・水道）の支払い
他のローンや借入が多い
住宅ローン以外にも車のローンやカードローン、奨学金など多くの借入がある場合、総返済負担が大きくなり、住宅ローンの新規借入が難しくなることがあります。
特に複数のクレジットカードでリボ払いをしていたり、消費者金融からの借入がある場合は、金融機関から「借金体質」と見なされることもあります。
住宅ローンの審査では、あなたの借入れ状況も総合的に判断されるので、できる限り他の借入は整理しておくべきでしょう。
提出書類に不備や虚偽がある
申請書類の記入ミスや添付資料の不足といった単純なミスが原因で審査に落ちることもあります。特に年収や勤務先情報などの重要事項に誤りがあると、信頼性に関わる問題として扱われることもあるんです。
また、年収を実際より多く申告するなどの虚偽申告は絶対にNGです。こうした行為は発覚した場合、「詐欺」として法的責任を問われる可能性もあります。住宅ローンの申請では、必ず正確な情報を提供するようにしましょう。
物件自体に問題がある
購入希望の物件が、金融機関の融資基準を満たしていないケースもあります。例えば以下のような物件は、担保価値が低いと判断されるため、融資が難しくなることがあります：
- 築年数が古すぎる物件（一般的に築30年以上）
- 再建築不可物件
- 借地権付きの物件
- 旧耐震基準の建物
- 違法建築とみなされる物件
金融機関は、万が一あなたがローンを返済できなくなった場合、物件を競売にかけて資金を回収することを想定しています。そのため、売却しにくい物件は審査が厳しくなるのです。
住宅ローン審査に通らない場合の10の対処法
住宅ローンの審査に落ちてしまっても、諦める必要はありません。状況に応じた適切な対処法を実行することで、融資を受けられる可能性は十分にあります。
1. 追加の書類を用意して補強する
審査に落ちた場合、まずは必要書類以外にも金融機関の判断材料となる書類を追加で提出しましょう。
例えば、以下のような書類が効果的です：
- 預金残高証明書（貯蓄があることを示す）
- 所得証明書や課税証明書（安定した収入があることを証明）
- 過去数年分の給与明細（収入の安定性を示す）
- 健康診断結果（健康状態に問題がないことを証明）
- 他のローンの返済状況がわかる書類（返済能力を示す）
これらの書類を提出することで「実はちゃんと返済能力があるんです！」というアピールができます。
2. 担保や保証人を用意する
両親などに保証人になってもらうか、別の不動産を担保として提供できれば、金融機関のリスクが軽減され、審査に通る可能性が高まります。
ただし、保証人になることは大きな責任を伴います。あなたが返済できなくなれば保証人に請求が行くため、依頼する際は十分にリスクを説明した上で、慎重にお願いするようにしましょう。
3. 収入合算（ペアローン）で申請する
夫婦共働きの場合、単独での申請から夫婦での収入合算型の申請に切り替えることで、借入可能額が増える可能性があります。
例えば、年収400万円の場合の借入可能額が3,000万円だとしても、配偶者の年収が300万円あれば、合計年収700万円として計算され、借入可能額が4,500万円程度まで増えることもあります。
配偶者が正社員や公務員など安定した職業に就いている場合は、特に効果的な対策といえるでしょう。
4. 頭金を増やして借入額を減らす
借入希望額が多すぎると判断された場合、頭金を増やして借入額を減らすことで対応できることがあります。
例えば、3,500万円の物件を購入するときに、当初は頭金500万円、借入額3,000万円で考えていたとします。審査で「2,500万円までなら融資可能」と減額査定された場合、頭金を1,000万円に増やすことで対応できる可能性があります。
しかし、この方法は預貯金や親からの援助で対応するべきで、他の金融機関からの借入で頭金に充てるのはNGです。複数の借入があると、かえって審査が厳しくなってしまいます。
5. 他社借入を完済する
カードローンや車のローンなど、他社からの借入がある場合は、可能な限り完済しておきましょう。
住宅ローンの審査では、「毎月の返済額÷年収」で計算される返済負担率が重要視されます。他社借入があると、その分だけ返済負担率が高くなるため、審査に不利になるんですね。
完済が難しい場合でも、可能な限り繰り上げ返済をして、残債を減らしておくことをおすすめします。
6. 個人信用情報をチェックして改善する
審査に落ちた場合は、自分の個人信用情報に問題がないか確認しましょう。CICやJICCに開示請求をすることで、自分の信用情報を確認できます。
もし延滞などの「事故情報」が登録されていた場合、残念ながらすぐに消すことはできません。信用情報の事故履歴は、軽微なものでも5年程度、重大なものだと10年程度記録が残ります。
ただ、この期間が経過すれば情報は自動的に削除されるので、その時期を待って再度申し込むという選択肢もあります。また、直近の支払いをきちんと行い、新たな延滞を発生させないことも重要です。
7. 審査基準の緩い金融機関に申し込む
金融機関によって審査基準は異なります。一般的に都市銀行は審査が厳しい傾向にありますが、地方銀行やネット銀行は比較的審査基準が緩いといわれています。
例えば、以下のような特徴があります：
- ネット銀行：年収条件が低め（年収200万円以上から申込可能なところもある）
- 地方銀行：地域密着型で融通が利くことがある
- 信用金庫：顧客との関係性を重視する傾向があり、状況によっては柔軟に対応してくれることも
ただし、審査基準が緩い金融機関は金利が高めに設定されていることが多いため、総返済額とのバランスを考えて選ぶことが大切です。
8. 期間を空けて再申し込みする
住宅ローンの審査に落ちたあとすぐに別の金融機関に申し込むのはおすすめできません。短期間に複数の申し込みをすると、個人信用情報にその記録が残り、「あちこちで断られている人」と判断されてしまう可能性があるからです。
住宅ローンの申込履歴は約6ヶ月間記録されるため、できれば半年程度期間を空けてから再度申し込むのが良いでしょう。その間に他の対策（貯蓄を増やす、信用情報を改善するなど）も並行して進めておくとさらに効果的です。
9. 物件を見直す
購入予定の物件が高額すぎる、または担保価値が低いと判断されている場合は、物件自体を見直すことも検討しましょう。
例えば、以下のような選択肢が考えられます：
- より価格の安い物件に変更する
- 築年数が浅く担保価値が高い物件を選ぶ
- 現在の収入に見合った物件を探し直す
不動産会社に相談すれば、あなたの収入や審査状況に合った物件を紹介してもらえる可能性もあります。
10. 不動産会社や住宅ローン専門家に相談する
住宅ローンの審査に落ちた場合、一人で悩まず、不動産会社や住宅ローン専門家に相談するのも一つの手です。彼らは日頃から多くの顧客の住宅ローン審査を見ているため、審査に通るためのノウハウを持っています。
特に住宅ローン専門のデスクがある不動産会社なら、あなたの状況に合った金融機関を紹介してくれたり、審査書類の準備をサポートしてくれたりするでしょう。
審査に落ちた後にやってはいけない3つのこと
審査に落ちたときにやってはいけないことを知っておくことも重要です。以下の行動は状況をさらに悪化させる可能性があります。
1. 短期間で複数の金融機関に申し込まない
「どこかの銀行で通るだろう」と考えて、短期間に複数の金融機関に申し込むのはやめましょう。前述したように、住宅ローンの申込履歴は個人信用情報に記録され、短期間に複数回申し込むと、その後の審査でマイナスの印象を与えてしまいます。
一般的には、審査に落ちたら半年程度期間を空けてから次の申し込みをするのがベストです。その間に審査に通るための対策を講じておきましょう。
2. 他の借入で補填しない
住宅ローンが減額査定された場合、消費者金融やカードローンなど他のローンで不足分を補うのは絶対にやめましょう。
理由は以下の通りです：
- 本審査では借入状況が再チェックされ、新たな借入があると審査に通らなくなる
- 複数の借入があると返済負担が増え、長期的に返済が困難になりやすい
- 住宅ローン審査が通らず物件を購入できなかった場合、違約金などが発生する可能性がある
住宅ローン以外の借入で資金調達するのは、最終的に自分自身の首を絞めることになりかねません。
3. 虚偽の申告をしない
審査を通すために年収を実際より高く申告したり、借入状況を隠したり、病歴を隠したりするのは絶対にNGです。
仮に虚偽の申告で審査に通ったとしても、後から発覚した場合は「詐欺」として扱われる可能性があります。最悪の場合、ローン残高の一括返済を求められたり、法的責任を問われたりすることもあるんです。
住宅ローンの申請では、常に正直に情報を提供することが基本です。
次回の審査に向けた5つの準備ポイント
住宅ローンの審査に再チャレンジするなら、以下のポイントを押さえて準備しましょう。
1. 審査基準を理解する
金融機関がどのような基準で審査を行っているのかを理解することが大切です。一般的な審査基準は以下のとおりです：
- 年齢条件：申込時の年齢は20歳以上、完済時の年齢が80歳未満
- 年収条件：安定した収入があること（多くの場合、年収200万円以上）
- 雇用条件：正社員として1年以上勤務していることが望ましい
- 返済負担率：年収に対する返済額の割合が30%以下であること
- 健康状態：団体信用生命保険に加入できる健康状態であること
これらの基準を頭に入れて、自分の状況を客観的に分析してみましょう。自分がどの項目で不利になっているのかを把握できれば、効果的な対策を立てやすくなります。
2. 貯蓄を増やす
住宅ローンの審査では、頭金の額や預貯金の残高も重要な判断材料となります。できる限り貯蓄を増やし、自己資金の割合を高めることで審査通過の可能性が高まります。
特に、「購入物件価格の2割以上」の頭金があると、金融機関からの印象が大きく変わることも。例えば3,000万円の物件なら、600万円以上の頭金を用意できると良いでしょう。
3. 信用情報を改善する
もし過去に支払いの延滞があった場合、今後は絶対に支払いを遅らせないよう注意しましょう。新たな延滞を発生させないことが、信用回復の第一歩です。
また、クレジットカードの利用は控えめにし、使用する場合も計画的に利用することをおすすめします。リボ払いは極力避け、一括払いを心がけましょう。
4. 職業や収入の安定性を高める
転職を検討中の場合は、住宅ローンの申請まで待つことも検討してください。新しい職場で少なくとも1年以上勤務してから申請するのが望ましいです。
また、フリーランスや自営業の場合は、確定申告の内容が重要になります。特に「所得」の金額が審査の重要な判断材料となるため、収入を適正に申告することを心がけましょう。
5. 専門家のアドバイスを活用する
住宅ローンは人生で何度も組むものではないため、一人で悩まずに専門家に相談するのが賢明です。住宅ローン専門のファイナンシャルプランナーや、不動産会社の住宅ローン担当者などに相談することで、自分では気づかなかったアドバイスをもらえることも多いです。
特に審査に落ちた経験がある場合は、その原因分析から対策まで、プロの視点でサポートしてもらうことをおすすめします。
住宅ローンが通りやすい金融機関の特徴
すべての金融機関の審査基準が同じというわけではありません。住宅ローン審査に落ちた場合、審査基準が異なる金融機関に申し込むことも一つの手段です。以下に、審査が通りやすいといわれる金融機関の特徴をご紹介します。
1. 地方銀行と信用金庫
地方銀行や信用金庫は、大手都市銀行に比べて審査基準が緩やかな傾向にあります。これらの金融機関は地域密着型で、担当者が親身になって相談に乗ってくれることが多いです。
地域の活性化や顧客との長期的な関係構築を重視しているため、個々の状況に応じて柔軟に対応してくれる場合があります。特に、あなたが住んでいる地域の地方銀行であれば、その地域での勤務状況や生活環境についても理解が深く、好意的に審査してくれる可能性が高まります。
2. ネット銀行
ネット銀行は実店舗を持たないぶん、コストを抑え、比較的低金利で住宅ローンを提供していることが多いです。また、都市銀行に比べて年収条件や勤続年数の条件が緩い傾向があります。
例えば、一部のネット銀行では前年度の年収が200万円以上あれば申し込める商品もあります。特に若年層や年収が多くない方には、検討する価値があるでしょう。
3. フラット35以外のローン商品
フラット35は公的な住宅ローン商品で審査基準が厳格ですが、各金融機関が独自に提供しているローン商品の中には、審査基準が比較的緩やかなものもあります。
特に変動金利型のローン商品は、固定金利型に比べて審査が通りやすい傾向があります。ただし、将来的な金利上昇リスクもあるため、メリット・デメリットをよく検討した上で選ぶことが大切です。
4. 金利が少し高めの金融機関
金利が低い住宅ローン商品ほど審査が厳しく、金利が少し高めの商品は審査基準が緩やかな傾向があります。これは、金融機関がリスクに応じて金利を設定しているためです。
もちろん、金利が高いと総返済額も増えるので、最終的な判断はトータルコストを考慮して行う必要があります。どうしても住宅ローンの審査に通りたい場合の最終手段として検討する価値はあるでしょう。
住宅ローン審査に関するよくある質問
最後に、住宅ローン審査に関してよくある質問にお答えします。
Q1: フラット35の審査に落ちたら、マイホームは諦めるしかないですか？
いいえ、諦める必要はありません。フラット35は審査基準が厳格な住宅ローン商品ですが、民間金融機関の独自商品なら審査に通る可能性は十分にあります。
最近では、ネット銀行を中心に多様な住宅ローン商品が提供されています。フラット35は金利が固定で安心感がある一方、変動金利型の商品なら審査基準が比較的緩やかなことも。また、民間金融機関の審査基準は各社で異なるため、自分の状況に最適な金融機関を探してみましょう。
「一度落ちたからダメだ」と諦めずに、別の選択肢を検討することが大切です。
Q2: いわゆる「ブラックリスト」に載っていても審査に通る方法はありますか？
「ブラックリスト」とは一般的に、個人信用情報機関に延滞などの事故情報が登録された状態を指します（正式な名称ではありません）。この状態で審査に通るのは確かに難しいですが、完全に不可能というわけでもありません。
まず、事故情報は永久に残るわけではなく、情報の種類によって5年から10年程度で自動的に削除されます。そのため、該当する期間が経過するまで待つという選択肢もあります。
また、事故情報が軽微なもの（少額の支払い遅延など）であれば、その後の返済状況が良好で、頭金を多めに用意できるなど他の条件が良ければ、審査に通る可能性も。保証会社を利用する住宅ローンなら、比較的審査に通りやすくなる場合もあります。
重要なのは、現在の返済状況を良好に保ち、新たな延滞を発生させないことです。
Q3: 誰でも通る住宅ローンは存在しますか？
残念ながら、「誰でも絶対に通る」という住宅ローンは存在しません。住宅ローンは「個人の返済能力」と「物件の担保価値」を総合的に判断して審査されるものです。
金融機関はビジネスとして融資を行っているため、返済される見込みが低いと判断した場合には融資を行わないのが基本です。そのため、最低限の返済能力と信用情報の健全性は必須となります。
ただし、先ほど紹介した通り、金融機関によって審査基準は異なります。自分の状況に合った金融機関を丁寧に探すことで、審査に通る可能性を高めることはできるでしょう。
Q4: 住宅ローン審査の結果が出るまでどのくらい時間がかかりますか？
一般的に、仮審査は1週間程度、本審査は2週間〜1ヶ月程度かかることが多いです。ただし、金融機関や時期によって異なります。
繁忙期（3月や9月など）は審査が混み合うため、時間がかかる傾向があります。また、提出書類に不備があったり、追加書類の提出を求められたりした場合も、その分だけ審査期間が延びることがあります。
不動産の購入を検討している場合は、余裕をもってスケジュールを立てることをおすすめします。特に売買契約を結ぶ前に、少なくとも仮審査は通しておくと安心です。
Q5: 収入合算（ペアローン）を利用する場合、配偶者の審査も厳しいですか？
収入合算やペアローンを利用する場合、配偶者も借入人（または連帯債務者）となるため、配偶者の信用情報や収入状況も審査の対象となります。
特に収入合算型の場合、配偶者の返済能力も重要視されるため、配偶者に信用情報の問題があったり、勤続年数が短かったりすると、審査に影響する可能性があります。
逆に言えば、単独で申し込むよりも世帯としての返済能力が高いと判断されれば、審査に通りやすくなるというメリットもあります。配偶者が公務員や大手企業の正社員など、安定した職業に就いている場合は特に有利です。
まとめ：住宅ローン審査に落ちても諦めないで
住宅ローンの審査に落ちたとしても、それがマイホームの夢の終わりを意味するわけではありません。本記事でご紹介したように、審査に落ちる理由はさまざまで、それぞれの原因に対して取るべき対策も異なります。
審査に落ちた場合は、まず冷静に原因を分析し、状況に応じた対策を講じることが大切です。具体的には：
- 収入と借入希望額のバランスを見直す
- 健康面の問題があれば、ワイド団信のあるローン商品を検討する
- 勤続年数が短い場合は、安定した職場での実績を作る
- 個人信用情報に問題があれば、情報の回復を待つ
- 多重債務がある場合は、可能な限り整理する
- 審査基準の異なる金融機関に相談する
また、住宅ローン審査に通るためには、短期的な対策だけでなく、日頃からの金融リテラシーを高めることも重要です。クレジットカードの支払いを遅らせない、無理な借入を避けるなど、健全な金融習慣を身につけることで、将来的な住宅ローン審査にも好影響を与えるでしょう。
最後に、住宅ローンは人生の中でも大きな買い物の一つです。焦らずに、自分の経済状況に合ったプランを立て、着実に準備を進めていくことをおすすめします。たとえ一度審査に落ちたとしても、適切な対策を講じれば、夢のマイホームを手に入れる日は必ず来るはずです。
今回ご紹介した対策が、あなたの住宅ローン申請の成功につながれば幸いです。マイホームの購入は大きなハードルですが、諦めずにチャレンジすることが大切です。頑張ってください！